【わかりやすく】温室効果ガスとは？種類や増える原因、対策などを紹介

あたかも温室のように地球を温める効果をもつ、温室効果ガス。地球上の生物が生きていく上である程度必要なものではありますが、増えすぎると地球温暖化につながります。「どのような種類があるのか」「増える原因は何か」などを知りたい企業・個人も多いでしょう。

この記事では、温室効果ガスの定義や種類、地球温暖化との関係、増える原因などをわかりやすく解説します。これを読めば、温室効果ガスについての理解が深まるでしょう。企業や家庭でできる対策についても紹介していますので、参考にしてください。

温室効果ガスとは？

温室効果ガス（GHG）とは、大気を構成する成分のうち、地球表面から放出された熱（赤外線）の一部を吸収して熱が逃げにくくなる効果（温室効果）をもつもののこと。つまり、あたかも温室のように、地球を温める効果をもつガスといえますね。

温室効果は、以下のようなメカニズムとなっています。

太陽からのエネルギーは地球の大気を通過して、地表面（地球の表面）を暖めます。暖まった地表面からは、赤外線のエネルギーが宇宙空間へ放射されますが、その赤外線のエネルギーの一部を吸収する効果が温室効果です。地表面を覆う温室効果ガスは、赤外線のエネルギーを吸収するとともに再放射します。

「温室効果ガスは、良くないもの・必要ないもの」と思っている方も少なくないかもしれません。しかし、温室効果ガスがまったくないと、地表面から放射された熱は地球の大気を素通りし、地球の平均気温は－19℃になるといわれています。平均気温がこれほど下がってしまうと、多くの生物に影響を及ぼすでしょう。地球を温める効果をもつ温室効果ガスは、生物が生きていくために不可欠です。

しかし、産業革命以降、温室効果ガスの排出量は増え続けています。温室効果が過度に高まった結果、地表面の温度が急上昇し、地球温暖化が進んでいるのです。つまり、「温室効果ガス自体が問題なのではなく、増えすぎていることが問題である」といえますね。

参考：気象庁『温室効果ガスの用語解説』
参考：環境省『温室効果ガス排出・吸収量等の算定と報告｜温室効果ガスインベントリの概要』『温室効果のメカニズム』

温室効果ガスの種類

温室効果ガスには、以下の7種類があります。日本では、「地球温暖化対策の推進に関する法律（地球温暖化対策推進法・温対法）」において、7種類の物質が定義されています。

■温室効果ガスの種類

• 二酸化炭素（CO2）
• メタン（CH4）
• 一酸化二窒素（N2O）
• ハイドロフルオロカーボン類（HFCs）
• パーフルオロカーボン類（PFCs）
• 六ふっ化硫黄（SF6）
• 三ふっ化窒素（NF3）

参考：e-Gov『地球温暖化対策の推進に関する法律』

温室効果ガスの割合

7種類ある温室効果ガスのうち、排出量の割合がもっとも高いのが、CO2です。環境省の資料によると、2022年度時点の日本における温室効果ガス排出量の91.3％をCO2が占めています。

温室効果ガスと地球温暖化の関係

温室効果ガスと地球温暖化は、密接に関係しています。

先述の通り、温室効果ガスには、あたかも温室のように地球を温める効果があります。温室効果ガスが地球を覆うことにより、太陽の熱が閉じ込められた結果、引き起こされるのが、地球温暖化です。

温室効果ガス排出量が増え続ければ、地球温暖化も進み、異常気象や気象災害が発生しやすくなります。人々の生活に影響を及ぼすだけでなく、「工場の操業停止」「サプライチェーンの寸断」といったように企業の事業活動にも悪影響となるでしょう。

こうした理由から、世界中の国・企業・個人に温室効果ガス排出量の削減が求められています。

温室効果ガスが増える原因

温室効果ガスが増える主な原因は、「化石燃料の使いすぎ」と「森林の減少」です。

化石燃料の使いすぎ

温室効果ガスの大半を占めているCO2は、主に石油や石炭、天然ガスなどの化石燃料を燃焼する際に発生します。

化石燃料は、私たちの生活に欠かせない主要なエネルギー源です。実際、火力発電や商品生産、輸送手段、化石燃料由来の廃棄物の焼却処分（例：プラごみを燃焼した際に発生するCO2）など、さまざまな場面で化石燃料が用いられたり、発生したりしています。

産業革命以前は、化石燃料の使用量はさほど多くなく、温室効果ガス排出量も抑えられていました。しかし、人々の生活が豊かになるにつれ、電力消費量が多くなったり、モノが大量生産・大量消費・大量廃棄されるようになったりした結果、世界の温室効果ガス排出量が増えたのです。

森林の減少

森林の減少も、温室効果ガスが増える要因の一つといえます。森林減少の原因としては、農地などへの土地利用転換や違法伐採、非伝統的な焼畑農業、燃料用木材の過剰な摂取、森林火災などがあります。林野庁の資料によると、世界の森林面積は1990～2020年までの30年間で、日本の国土面積の5倍弱に相当する1億7,800万ヘクタールも減少しました。

樹木にはCO2を吸収する効果があり、炭素が貯蔵されています。森林を伐採すると、吸収量が減少するだけでなく、破棄して燃やされる段階において、樹木に貯蔵されていたCO2が放出されてしまいます。こうした結果、温室効果ガス排出量が相対的に増える形となります。そのため、カーボンニュートラル（温室効果ガスの人為的な排出量と吸収量の均衡が取れた状態）の実現も遠のくでしょう。

参考：環境省『国際的な森林保全｜世界の森林を守るために森林減少・劣化の原因』
参考：林野庁『世界森林資源評価（FRA）2020　メインレポート 概要』

温室効果ガス排出量の現状

実際、温室効果ガスはどのくらい排出されているのでしょうか。温室効果ガス排出量の現状を紹介します。

世界の温室効果ガス排出量

世界のエネルギー起源CO2（燃料の燃焼や、他者から供給された電気・熱の使用に伴い排出されるCO2）の排出量は、2021年時点で336億トン。国・統合体別で最も排出量が多かったのは中国の106.5億トンで、全体の31.7％を占めています。日本の排出量は全体の3.0％に相当する10.0億トンで、世界第6位の温室効果ガス排出国でした。

なお、2030年には、世界のエネルギー起源CO排出量は362億トンになると予想されています。つまり、2021年の実績と比べると、約8％増加する見込みであるということです。その理由としては、発展途上国での人口増加や経済発展に伴い、エネルギー需要が高まっていく見込みであることが挙げられるでしょう。

参考：環境省『世界のエネルギー起源CO2排出量（2021年）』『国内外の最近の動向について（報告）2024年2月14日』

日本の温室効果ガス排出量

2022年度の日本の温室効果ガス排出量は約11億3,500万トン（CO2換算）で、2021年度比で2.5％、2013年度比で19.3％の減少となっています。CO2排出量は、約10億3,700万トンで、2021年度比で2.5％、2013年度比で21.3％の減少でした。

企業や家庭において、温室効果ガス排出削減に向けた取り組みが進んだ結果といえるでしょう。しかし、日本は依然として温室効果ガスの上位排出国であるため、さらなる取り組みが求められます。

参考：環境省『2022年度の温室効果ガス排出・吸収量（概要）』

温室効果ガス削減に向けた各国の目標や取り組み

気候変動に関する国際的な枠組みとして、「京都議定書（1997年12月、COP3にて採択）」や「パリ協定（2015年12月、COP21にて採択）」をご存じの方も多いでしょう。パリ協定は京都議定書の後継となるものです。

パリ協定の採択を受け、世界各国で、温室効果ガス排出量削減に向けた取り組みが進められています。

各国の目標や取り組みについて、見ていきましょう。

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世界各国の目標・取り組み

外務省のホームページによると、世界各国の温室効果ガス削減目標は以下の通りです。

■世界各国の温室効果ガス削減目標

「BAU」とは「Business as usual」の略語で、温室効果ガス削減目標においては、特段何も対策を行わなかった場合に想定される温室効果ガス排出量のことを指します。

「ネットゼロ」とは、温室効果ガスの排出量を「正味ゼロ」とする考え方のこと。ニュアンスは若干違いますが、カーボンニュートラルとほぼ同じ意味です。

上の表からは、2050年ネットゼロの実現を表明している国が多いことがわかります。一方で、中国やインド、ロシアのように2050ネットゼロを目指していない国もあるため、世界的に足並みが揃っているとはいえません。また、2030年目標についても、国によって開きがあることが見て取れます。

なお、目標達成に向けては、「EV車の販売・利用促進」「EV充電ポートの設置」「水素ステーション」といった取り組みが世界各国で進められています。

日本の目標・取り組み

2020年10月26日の所信表明演説において、菅内閣総理大臣（当時）は2050年までにカーボンニュートラルを実現することを宣言しました（2050年カーボンニュートラル宣言）。

それを受け、日本政府は2021年4月に、温室効果ガス排出量を2030年度に2013年度比で46％削減し、さらに50％の高みに向けて挑戦を続けることを表明。削減目標の詳細については、地球温暖化対策推進法に基づく政府の総合計画である「地球温暖化対策計画」で、以下のように定められています。

目標達成に向けた主な対策・施策は、以下の通りです。

■目標達成に向けた主な対策・施策

目標達成に向け、これらの対策・施策が順次進められていく予定です。詳細について知りたい方は、環境省の『地球温暖化対策計画　令和3年10月22日閣議決定』をご確認ください。

温室効果ガスを減らすには？企業や家庭での対策例

温室効果ガスを減らすために、私たちはどのようなことに取り組めばよいのでしょうか。企業や家庭での対策例を紹介します。

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温室効果ガスを減らすには、企業や個人が一丸となって対策を進めることが重要です。地球温暖化と関係の深い温室効果ガスですが、どういう理由で増えてしまうのでしょうか。今回は、温室効果ガス排出削減に向けた国の対策や企業・個人ができる取り組みを紹介します。

企業での対策

企業における対策としては、以下のようなものが挙げられます。

■企業での対策

• 日頃から節電を意識する（昼食休憩中のオフィス消灯や長時間労働の是正）
• エネルギー効率を向上させる（建築物や機器の断熱化、LED照明の使用）
• オフィス緑化を実施する
• 社用車をEV車に切り替える
• 出張の頻度や移動手段を見直す（出張回数を減らす、車移動を減らして公共交通機関の利用を増やす）
• 再生可能エネルギーを活用する（敷地内への太陽光発電パネルの設置）　など

企業の実情（温室効果ガスの排出状況）や実行しやすさなどを踏まえ、優先度の高い対策から取り組んでいくとよいでしょう。

なお、費用対効果という面では、短期的には効果を実感しにくくても、中長期的に見るとプラスとなるケースが多いです。対策を実施するための予算確保が課題になっている場合には、補助金や融資などの活用を検討しましょう。

家庭での対策

家庭でできる対策としては、以下のようなものがあります。

■家庭での対策

• 3R（リデュース、リユース、リサイクル）を徹底する
• 日頃から節電を意識する
• LED照明などの省エネ家電に切り替える
• 自宅の屋根に太陽光発電パネルを設置する
• 自家用車をEV車に切り替える
• 車の利用を控え、公共交通機関の利用を増やす　など

一度に全てを実施するのは難しいため、無理なくできることから始めるとよいでしょう。

温室効果ガスの削減に向け、できることから取り組もう

あたかも温室のように地球を温める効果をもつ温室効果ガスが増える原因は、「化石燃料の使いすぎ」と「森林の減少」です。温室効果ガスが増えると、地球温暖化が進行し、私たちの生活や企業の事業活動に影響を及ぼします。

企業における対策としては、「エネルギー効率の向上」や「再生可能エネルギーの活用」などがあります。家庭では、「3Rの徹底」や「省エネ家電の利用」といった対策をすることをおすすめします。

温室効果ガス排出量の削減に向け、各企業・家庭でできることから取り組んでいきましょう。